明治維新は、革命か、それとも、維新かという議論が、昔からくり返されてきた。
そのどちらでもないだろう。
明治の政変は、庶民（農工商）が関与していないので、ブルジョア（市民）革命とはいえず、王政復古の中身が、西洋化（近代化）とあっては、維新ということもできない。
犬猿の仲だった開国派の薩摩藩と攘夷派の長州藩が同盟をむすび、その薩長に、王政復古の名目で「討幕の密勅」が出されるなど、思想的混乱がみられるのは、明治維新が、西南４藩（薩長土肥）とりわけ薩摩長州の下級武士が仕掛けた軍事クーデターだったからで、王政復古は、倒幕のスローガンにすぎなかった。
クーデターの主役を演じたのは、「錦の御旗」や「討幕の密勅」などの偽勅を工作した岩倉具視で、西郷隆盛や大久保利通、桂小五郎が岩倉の謀略にのったのは、明治維新の本質が、尊皇攘夷や王政復古とは無縁の権力闘争だったからである。
江戸開城後、藩地にもどっていた会津藩や庄内藩への討伐命令、この命令に反したとして、奥羽越３１藩同盟にむけた新政府軍の攻撃は、ヨーロッパ型の覇権戦争で、薩長連合の背後にあったのは〝これあらた〟の維新でも水戸学の尊皇攘夷でもなく、薩英戦争と下関戦争をとおして生じた西洋思想（近代化）および欧米という異文化だった。
明治維新は、徳川慶喜の大政奉還で、決着がついていた。
征夷大将軍の地位が、天皇から委任された権力である以上、難局に直面した江戸幕府が一旦、大政を奉還して、その後、公武合体などの新政体で、開国や条約締結などの諸問題にあたろうとするのは、国体の原理にかなっている。
ところが、「錦の御旗」と「勅命」を得て官軍となった薩長は、大政奉還した徳川家の討伐や京都守護職だった会津藩征伐を主張し、鳥羽・伏見にはじまる戊辰戦争で旧幕府軍・旧佐幕藩を壊滅させる。
薩長の「ギョク（玉／天皇）をとる」という倒幕戦略に、幕府が無力だったのは、政治権力が朝廷（権威）からあずかったもので、幕藩体制自体が天皇の権威の下にあったからである。
薩長軍が、倒幕クーデターに使用した鉄砲は、「アヘン戦争」を仕掛けたマンセン商会（香港）の日本支店長グラバーから坂本龍馬が買い付けた南北戦争の払い下げ品で、竜馬が仕組んだ薩長連合は、大量の鉄砲を必要とする〝倒幕クーデター〟のためのものだった。
「禁門の変（蛤御門の変）」で、朝廷に弓を引き（天皇の奪回計画）、会津藩を中心とする幕府軍によって京都を追われた長州藩が、戊辰戦争のしめくくりとなった会津戦争で、婦女子への狼藉や戦死者の埋葬禁止などの残虐行為におよんだのは、復讐のためで、この覇権戦争のどこにも、王政復古の大義や維新の理想がみあたらない。
明治維新は〝西洋革命〟で、王政復古の王は、ヨーロッパの王政だった。
そして、大日本帝国憲法では、天皇が元首に立てられた。
そこに、国体の危機が仕込まれていた。
天皇を元首に立て、天皇を政治利用することによって、永遠の権威が一過性の権力や法にゆだねられたからである。
それが、１９４５年の危機で、天皇が元首でなかったら、天皇の戦争責任という問題が発生することもなく、ポツダム宣言の受諾が遅れることもなかったろう。
自民党案をはじめ、多くの改憲案が天皇を元首に掲げ、現憲法が明治憲法の改定という体裁をとっているところから〝明治憲法復元改正論〟までが取り沙汰されている。
これこそ、新たな国体の危機で、人為法にすぎない憲法で、国体の象徴たる天皇を規定すれば、天皇が、法の改廃に左右されることになる。
天皇を元首に立てた王政復古は、ヨーロッパ王政の真似で、岩倉具視の命をうけて、伊藤博文がプロイセン憲法を明治憲法の雛型としたのは、天皇を政治利用するには、議会や内閣がつよい英国憲法より、君主権がつよいプロイセン憲法のほうが都合よかったからである。
明治政府が王政復古のモデルとしたヨーロッパの王政は、武力征服と〝神授権〟のミックスで、武力による覇権が神によって補強される構造になっている。
さらに、ハプスブルク家やブルボン家のような大富豪とむすびつき、ヨーロッパの王権は、武力と宗教的権威、富の三つをそなえる絶対権力となった。
イギリス王室がドイツ（ハノーヴァ朝）から新王（ジョージ一世）を迎えたのは、ヨーロッパの王室が名門の家系でつながっているからで、現在も、ノルウェー王室が、イギリスの王位継承権をもっている。
両王室とも、ゴータ家を祖にもっているからで、ヨーロッパの王室は、ルーツをたどれば、すべて、ローマ帝国という権力にたどりつく。
ヨーロッパ王室が家系でつながっているのは、王統が権力や法の枠外になければ、政変や戦争のたび、廃絶の危機にさらされるからである。
ヨーロッパの王が神授説の権力なら、天皇は、神話にもとづく権威で、万世一系は、天皇の権威を権力や法から切り離すためのすぐれた仕組みでもあった。
明治維新の王政復古は、二重の過ちを犯している。
一つは、欠史時代を除いて、歴史上、存在しなかった王政を復古させたことである。
王政の復古には、後鳥羽上皇が討幕の兵をあげ、鎌倉幕府軍に鎮圧された「承久の乱」や後醍醐天皇が天皇親政を掲げて鎌倉幕府を倒した「建武の新政」の例があるが、いずれも失敗に終わったのは、祭祀国家だった日本において、権力と権威が一体化する支配原理が存在しなかったからである。
古代社会は、神々とともにある霊的世界で、恵みも災いも、人為およばぬ和魂や荒魂の所業だった。
古代社会が〝祭祀共同体〟となったのは、収穫や日々の幸を神々の恵みとした万葉人にとって、祭祀王である天皇の祈りこそが政（まつりごと）で、いくさや権力争いは、とるにたらない人為的所業だったからである。
日本には、祭祀共同体の歴史が、現在も、国体というかたちで残っている。
もう一つの過ちは、権力が権威をとりこむことによって、万世一系が形骸化されたことである。
わが国で、二千数百年にわたって、皇統がゆるがなかった理由は、天皇が政治権力から離れていたからで、権威たる皇統の〝男系相続〟は、いかなる権力者も、手をつけることができなかった。
日本で、皇室にたいする謀反がなかったのは、神格を武力で奪うことができなかったのにくわえ、神武天皇の血筋（男系）ひいていれば、他家系であっても、皇統とされたからである。
欠史八代（葛城王朝）から崇神天皇（三輪王朝）へ、武烈天皇から、家系が異なる継体天皇（応神天皇５世）へ皇位継承が可能だったのは、男系相続の仕組みが合理的で明瞭だったからである。
男系相続は、謀反や皇位争いを避け、皇嗣を広くもとめるため智恵で、皇統が、権力の干渉をゆるしていたら、皇統は、これまで、何度も断絶の危機に陥っていたはずである。
権威（天皇／祭祀王）が、権力（幕府）に施政を命じる〝二元構造〟が国体である。
革命を経験していない伝統国家の日本は、７０１年の大宝律令を挙げるまでもなく、大昔から法治国家で〝臣民一体〟をあげるまでもなく、開闢以来、民主主義の国だった。
そこへ、ヨーロッパ的な王政をもちこんで、皇位と地位を切り離した万世一系の伝統を破壊したのが、明治憲法だった。
明治憲法の誤りは、権威（天皇）を権力（憲法）の下位においた現行憲法に、ひきつがれている。
現憲法における皇位の法制化とＧＨＱによる１１宮家の皇籍離脱とは、近い将来、かならず、国体の危機を招来させる。
１１宮家の皇籍離脱は、戦勝国による主権侵犯で、女系天皇を容認した小泉内閣の「皇室典範に関する有識者会議報告書」は、歴史を否定する国体の毀損にほかならない。
皇室規定を憲法から外し、皇室家法のもとで、旧皇族の皇籍復帰をはかってこそ、天皇を憲法にとりこんだ過失と敗戦による失地を取りもどすことができる。
改憲には、国体の自覚と、国体解体が企図されたＧＨＱ憲法、天皇の政治利用を目的とした明治憲法からの訣別が必要なのである。
